年収1000万稼げる職業一覧全32職種を徹底解説！これから目指せる職業も！

年収1000万稼げる職業って何なの？
自分には無理かな…
これから年収1000万稼ぐのは可能？

結論、年収1000万円稼げる職業は「平均給与が高い」「成果報酬」「高い専門性」のいずれかに該当します。

なお年収1000万以上を稼いでいる人は、国税庁民間給与実態統計調査では全体の4.6%となっており、約20人に1人であることがわかります

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業界	具体的な職種	おすすめサービス
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成果報酬型の営業職	不動産・保険・証券・コンサル	営業なら「hape Agent」 コンサルなら「ビズリーチ」
専門性の高い仕事	士業・エンジニア	エンジニアなら「レバテックキャリア」

この記事の要約・まとめ

年収1000万稼げる職業全32種を紹介

ここでは以下の8つに分けて、年収1000万稼げる職業を紹介していく。

医師や弁護士など難関資格が必要な専門職

医師

平均年収	1169万円 （参考：2019年賃金構造基本統計調査）
必要な学歴や資格	6年制の医学部医学科を履修 臨床研修2年 医師国家試験で医師免許を取得
仕事内容	患者を診察して治療する

2019年賃金構造基本統計調査によれば、施設規模ごとの平均年収は以下のとおりです。

企業規模が100人未満の施設で絞った場合の、平均年収は1748万円となっており、大学病院、クリニックなど施設形態で年収が大きく変わることがわかります。

勤務医か開業医かでも違いがあるでしょう。

医師になるまで長い期間を要し、大学入試、国家試験ともに難易度は非常に高くなります。

人の命に関わる仕事なので年収が高くなるのは当然と言えるでしょう。

パイロット

平均年収	1694万円 （参考：賃金構造基本統計調査）
必要な学歴や資格	航空会社に入社してパイロット養成訓練を受けてライセンスを取得 航空大学校に入学してライセンスを取得し、航空会社に入社する
仕事内容	国内・国際路線の飛行機を操縦して乗客や貨物を、予定通りの時刻に、安全に目的地まで送り届ける

航空会社に勤務するパイロットを対象にした平均年収です。

日本航空株式会社有価証券報告書によれば、JALのパイロットの平均年収は約2109万円であり、大手航空会社は年収が高いことがわかります。

なお、機長や副操縦士などになれば、乗務手当は大きくなります。

厚生労働省の職業情報提供サイトjobtagによれば、航空会社入社後、地上勤務や訓練を経て20代後半から副操縦士、30代後半から40代前半に機長に昇格するのが一般的です。

パイロットは特殊な労働環境と責務の大きさから平均年収はかなり高いと言えます。

専門的な技術、知識に加えて、健康管理が常に必要な厳しい職業です。

弁護士

平均年収	728万円 （参考：2019年賃金構造基本統計調査）
必要な学歴や資格	法科大学院を修了するか予備試験に合格 司法試験に合格 1年の司法修習後、法曹資格取得
仕事内容	法廷の内外で依頼者の権利や利益、人権などを守る

法曹の収入・所得，奨学金等調査の集計結果（平成28年7月）によれば、弁護士になって、5年目で平均年収は1000万円を超えています。

15年目には2000万を超えており、経験年数が上がるほど年収が増えていく傾向が顕著です。

弁護士になるためには、長い年数と膨大な勉強が必要な上、国家資格の最難関と言われる司法試験を突破しなければいけません。

年収の高さは、法律を扱う専門職として、重責を担うことに比例していると言えるでしょう。

公認会計士

平均年収	683万（税理士を含む平均年収） （参考：賃金構造基本統計調査）
必要な学歴や資格	公認会計士試験（短答式試験・論文式試験）に合格（受験資格なし） 2年間の実務経験か実務補修
仕事内容	監査・税務・コンサルタントを行う

従業員が100人〜999人の会社では、平均年収は1196万円とかなり高くなっています。

比較的規模の大きい監査法人が、年収が高い傾向にあるようです。

また、公認会計士には、スタッフ・シニア・マネジャー・パートナーという役職があり、役職によって大きく年収が変わります。

マイナビ会計士によれば、マネージャになれば年収1000万以上となる場合も多くなるため、役職も重要になるでしょう。

受験資格がないため誰でも受けられる国家資格ですが、弁護士・医師に続く三大資格と言われる難易度の高い資格です。

税理士

平均年収	683万（公認会計士を含む平均年収） （参考：賃金構造基本統計調査）
必要な学歴や資格	学識・資格・職歴いずれかの受験資格を満たして、税理士試験に合格 2年以上の実務経験
仕事内容	所得税や法人税、相続税などの申告を納税者に代わって行う、会計のサポートをする

税理士も、公認会計士と年収の傾向は似通っており、比較的大きな規模の税理士法人が年収が高くなるでしょう。

また、役職で年収が大きく変わるところも公認会計士と同じです。

マイナビ税理士によれば、マネージャー以上になると年収1000万円を超えてきます。

税理士試験は全11科目から5科目を選択して受験します。

1科目ずつ合格すれば良いので、数年かけて合格を目指す人が多く、難易度の高い資格です。

弁理士

平均年収	945万円 （参考：厚生労働省jobtag弁理士）
必要な学歴や資格	弁理士試験に合格（受験資格なし）
仕事内容	法人企業もしくは個人事業者の依頼により、特許庁に対して新規の発明品の知的財産権を申請する

弁理士は、特許事務所か、企業の知的財産部門で働くのが一般的です。

給与は、歩合制を採用していると、実績によって高収入を得やすくなるでしょう。

知的財産権を中心とする法律に関する知識や、電気、機械、化学などの技術に関する知識など多分野に精通していることが求められます。

また、外国への出願、外国から日本への出願も多く、外国の弁理士と提携して仕事をすることもあり、英語をはじめ外国語の能力も必要です。

司法書士

平均年収	945万円 （参考：厚生労働省jobtag司法書士）
必要な学歴や資格	司法書士試験に合格（受験資格なし）
仕事内容	法務局、裁判所、検察庁などへ提出するための書類を作成する

リクナビNEXTによれば、司法書士事務所で経験を積んで、独立開業することで年収1000万円を目指せます。

司法書士試験に、受験資格はありませんが、大学の法学部や受験の専門学校に通って合格を目指すのが一般的です。

合格率は例年3〜4%を推移しており、高い専門知識が必要な難関資格と言えます。

一級建築士

平均年収	702万円 （参考：賃金構造基本統計調査）
必要な学歴や資格	大学の建築学科を卒業 実務経験2年（高専などの場合実務経験4年） 一級建築士に合格 （高卒の場合実務経験7年→二級建築士に合格→実務経験4年→一級建築士に合格）
仕事内容	家屋、学校や体育館、商業施設や病院など、あらゆる建造物の設計と工事監理を行う

2019年賃金構造基本統計調査から、1000人以上の規模の会社に限定した平均年収は903万円と高くなっていることがわかります。

1000人以上の企業	100人〜999人の企業	10人〜99人の企業
平均年収903万円	平均年収747万円	平均年収576万円

一級建築士の勤務先には、設計事務所、ゼネコン、ハウスメーカーなどがありますが、大手企業ほど年収が高い傾向と言えるでしょう。

一級建築士は、設計する建物に制限がなく大規模な建造物でも取り扱い可能です。

そのため高い年収が見込める職業と言えます。

アクチュアリー・証券アナリストなど金融系の専門職

証券アナリスト

平均年収	1029万円 （参考：厚生労働省jobtag証券アナリスト）
必要な学歴や資格	証券会社・銀行・保険会社で経験を積む
仕事内容	一国家や企業の財務や業績の分析、 将来性の調査、業界の動向調査・分析を行い、 株価の評価や金融の将来予測を行う

新卒であれば証券会社や金融機関に就職することで、証券アナリストを目指すことができます。

初めから証券アナリストとして、就職するわけではなく、経験を積んで適性に応じて証券アナリストになるのが一般的です。

転職の場合は、金融機関などでの実務経験が求められることが多いため、未経験での転職はチャレンジしづらい職業と言えるでしょう。

実績重視、完全実力主義の職業なので、ヘッドハンティングやスカウトで、実績を積み上げていくことが、年収を上げていくことになります。

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アクチュアリー

平均年収	1029万円 （参考：厚生労働省jobtagアクチュアリー）
必要な学歴や資格	アクチュアリーの資格を取得（平均7年要する） 1次試験（基礎5科目）合格で準会員 第2次試験（専門2科目））に合格、プロフェッショナリズム研修（初期教育）を修了で正会員
仕事内容	生命保険・損害保険・企業年金制度の運営を、確率論や統計学などの数理的な側面から支える

確率論・統計学などの数理的スキルを習得して生保・損保会社や信託銀行、官公庁等に就職し、経験を積むのが一般的です。

経験を積みながら資格取得を目指していきます。

アクチュアリー正会員は年収1000万円を超えることが多く、正会員でなくても年収700万ほどの高い水準です。

専門性が非常に高く、実績主義の職業です。

M&Aアドバイザー

平均年収	1029万円 （参考：厚生労働省jobtagM&Aマネージャー/M&Aコンサルタント/M&Aアドバイザー）
必要な学歴や資格	会計・法務・税務・ファイナンスの知識と実務経験
仕事内容	企業合併・事業買収に関する一連のアドバイスと適切に進捗管理を行う

銀行、証券会社、投資会社、コンサルティング会社、会計事務所、法律事務所に就職して、業務経験を積んで、M&A業界に転職をするのが一般的です。

M&A仲介会社、投資会社やコンサルティング会社のM&A部門は、仕事の専門性も高くなり年収も一気に上がります。

経営、財務、会計、税制、ビジネス法務など幅広い専門知識に加えて、交渉術、語学力など、多くのスキルが求められる職業です。

マスコミ・メディアの仕事

大手テレビ局社員

平均年収	大手であれば1000万円以上 （参考：日本テレビホールディングス有価証券報告書・ テレビ朝日ホールディングス有価証券報告書・ TBSホールディングス有価証券報告書）
必要な学歴や資格	大卒が一般的
仕事内容	テレビ番組を作る制作の仕事 番組表を考える編成の仕事 スポンサー獲得の営業の仕事

日本テレビの平均年収は1384万円、テレビ朝日は1280万円、TBSは1501万円です。

学歴や資格は必要ないですが、放送・映像・音響を学んで入社してくる人が多く、また語学力などが必要な職種もあります。

カメラマン、編集者、ディレクターなどさまざまな職種があり、入社して経験を積んでいくのが一般的です。

年収も高く、人気が集中しやすい職業と言えます。

大手広告代理店社員

平均年収	大手であれば700万〜1000万円 （参考：マイナビ学生の窓口フレッシャーズ）
必要な学歴や資格	不問
仕事内容	クライアント企業の広告活動を代理で行う

株式会社電通グループ有価証券報告書・株式会社博報堂DYホールディングス有価証券報告書によれば、電通の平均年収は1295万円、博報堂は1090万円です。

広告代理店の最大手と言われる上記2社の平均年収は、どちらも1000万円を超えています。

職種は営業・マーケティング・企画・クリエイティブと大きく分かれていますが、クリエイティブ部門以外は、様々な部門を経験してキャリアを積むのが一般的です。

学歴や資格などが特に不問であることから、新卒では応募者が殺到する人気の就職先となっています。

大手新聞社社員

平均年収	記者：959万円 （参考：賃金構造基本統計調査）
必要な学歴や資格	大卒が一般的
仕事内容	取材・記事出稿・紙面整理・営業・印刷・販売・Web発信・企画事業など

日本経済新聞社有価証券報告書・朝日新聞社有価証券報告書によれば、日本経済新聞の平均年収は1220万円、朝日新聞は1164万円です。

全国紙の新聞社の年収は、地方紙に比べると高くなります。

また、新聞社の中には、記者だけでなく、営業や事務、エンジニアなどの職種もありますが、記者の年収は高い傾向です。

記者として経験を積んで、キャップ、デスク、編集局長とキャリアアップしていくことで更に年収アップが見込めるでしょう。

大手出版社社員

平均年収	大手であれば600〜800万円 （参考：株式会社KADOKAWA有価証券報告書・株式会社旺文社有価証券報告書）
必要な学歴や資格	不問
仕事内容	書籍や雑誌を企画・発行する 編集や宣伝、営業などの業務を行う

マイナビAGENTの調査によれば、編集者の平均年収は30代で496万円となっており、決して高いとは言えません。

また、出版社の初任給は350〜400万円を推移しており、業界の年収には開きがあるのが特徴です。

ただし、KADOKAWAの平均年収は840万円、旺文社は618万円と、大手出版社の平均年収は高い傾向にあります。

編集長やマネージャーになると年収800万円以上の求人もあり、キャリアアップが年収アップの鍵となるでしょう。

商社・外資系企業の仕事

総合商社の総合職・営業

平均年収	商社営業：551万円 （年収：厚生労働省jobtag商社営業）
必要な学歴や資格	不問
仕事内容	トレーディング・事業投資に関する企画や営業活動を行う

商社には専門商社と総合商社がありますが、取り扱う案件の大きい総合商社の方が年収が高くなる傾向があります。

三菱商事の平均年収は1678万円、伊藤忠商事1565万円、三井物産1482万円、双日1095万円と、大手総合商社の年収は非常に高額です。

企業の中枢を担う上記の仕事内容を行うのが総合職で、一般職と比べたら年収は高くなります。

また、営業職であれば、海外駐在などもあるため、英語力が必要になってくるでしょう。

駐在手当がつくので年収は更にアップが見込めます。

入社後に研修と実務で経験を積んでいくので、学歴や資格などは大きく問われることなく、新卒では、大変人気のある就職先です。

大手外資系企業の営業・エンジニア・コンサルタント

平均年収	製造業：900万円程度 製薬：800万〜1000万円程度 コンサル・金融：1000万円以上 （参考：マイナビAGENT・マイナビ転職）
必要な学歴や資格	企業によっては英語力
仕事内容	職種による

外資系企業の特徴は、在職年や役職に関係なく、成果主義であることです。

固定給にインセンティブ（報酬）がプラスされる企業が多く、大きく年収アップが見込めます。

特に、金融・コンサルタントは外資系企業の中でも平均年収が高く、インセンティブの割合が大きい業界です。

外資系企業は年収は日本企業より高く設定されていますが、福利厚生はあまり充実していません。

また、終身雇用という考え方がないため、リストラの可能性もあり、ヘッドハンティングや転職は当たり前と捉えて働く必要があります。

国会議員・地方・国家公務員など政治に関する仕事

国会議員

平均年収	約2100万円 （参考：国会議員の歳費、旅費及び手当等に関する法律）
必要な学歴や資格	日本国籍であること 満25歳以上（参議院は30歳以上）
仕事内容	国民の代表として議会での審議や決定に参加して、国民の意思を行政や財政に反映させること

国会議員の年収はとても高いことがわかります。

しかし、公設秘書以外の事務員やアルバイトの人件費は年収から支払わなくてはならないので、実際に受け取る金額はもっと低くなるでしょう。

衆議院議員の任期は4年で、参議院議員の任期が6年で、任期が過ぎれば無職になります。

当選をし続けないといけない、安定しているとは言えない職業です。

また、国会議員になるためには、立候補して選挙運動をして当選しなくてはなりません。

何かしらの実績や地盤がなければ、当選はまず難しいでしょう。

地方公務員

平均年収	約640万円 （参考：総務省地方公務員給与実態調査）
必要な学歴や資格	自治体によって異なるが概ね30歳未満 地方公務員試験に合格 （難易度によって初級・中級・上級と区分がある
仕事内容	治安や消防、ライフライン、清掃、ごみ処理、教育、文化事業、医療など 地域全般の生活に関する業務を行う

地方公務員の平均の月額給与は41万円となっています。

年収は、月額の給与に、国家公務員に準ずる4.3ヶ月分のボーナスを足した金額です。

東京都人事委員会による地方公務員の年収モデルの例からは、45歳課長職であれば年収は1000万を超えていることがわかります。

勤続年数と役職で、年収が上がっていく見込みが大きい職業であると言えます。

役所以外に、学校などの教育関連施設、警察署、消防署、図書館、病院、清掃など働く場所、職種は多様です。

国家公務員

平均年収	約650万円 （参考：令和2年国家公務員給与等実態調査の結果）
必要な学歴や資格	概ね30歳未満 試験は院卒・大卒・短大卒・高卒の学歴別で実施 国家公務員試験に合格 （総合職・一般職・専門職・経験者採用試験）
仕事内容	財務省、法務省、外務省、経済産業省などの省庁、 裁判所、国会などの国家機関に所属して、 国の公式行事や国民全体に関わる仕事を行う

国家公務員の月額給与の平均は41万円で、年間で4.3ヶ月分のボーナスを足した金額が年収になります。

国家公務員は、年齢・勤続年数に応じて着実に年収が上がっていく年功序列制と言えるものです。

キャリア官僚と呼ばれる総合職は一般職に比べて昇進のスピードが早く、年収も早く上がっていきます。

総合職の合格率は10％を切っており、国家公務員試験は難易度が高く狭き門です。

また、国家公務員の中でも人気が高い外交官などの専門職は、語学力・専門知識が必要な専門職試験があり、年収も更に高くなります。

不動産・証券・保険の営業

不動産業の営業

平均年収	551万円 （参考：厚生労働省jobtag住宅・不動産営業）
必要な学歴や資格	不問
仕事内容	顧客のニーズに応じて不動産の販売や、売買・賃貸の仲介を行う

国税庁の調査によれば、不動産業界の平均年収は423万円と決して高くありませんが、業界内で年収に大きな開きがあります。

年収が高いのは、大手企業もしくは、インセンティブを取り入れている企業のいずれかです。

大手企業であるヒューリックの平均年収は1803万円、三菱地所は1267万円、三井不動産は1273万円と非常に高いことがわかります。

仕事内容は、投資用不動産の販売、不動産売買の仲介、法人営業が取り扱う金額も大きく、高年収です。

企業選びをしっかり行えば、職歴未経験でも転職しやすく、高い年収が見込める職業といえるでしょう。

証券・保険会社の営業

平均年収	証券会社の営業：549万円 保険会社の営業：573万円 （参考：厚生労働省jobtag証券外交員・厚生労働省jobtag保険営業）
必要な学歴や資格	不問
仕事内容	証券会社営業：株式・債権・投資信託の提案を行う 保険会社営業：生命保険・損害保険など個人向け保険の提案を行う

国税庁の調査によると、金融業界は平均年収が630万円となっており、業界全体で給与が高いことがわかります。

野村ホールディングスの平均年収は1414万円、東京海上ホールディングスは1292万円と、大手であれば平均年収1000万円以上の企業は珍しくありません。

金融業界の中でも、証券会社と保険会社の営業は、インセンティブ制を採用している企業が多いため、20代でも成果によって年収1000万円が実現可能です。

銀行は新卒採用かキャリア採用が主ですが、証券会社と保険会社は未経験OKの求人も多く、チャレンジしやすい職業と言えます。

ITエンジニア・マーケティングの仕事

ITエンジニア

平均年収	733万円 （参考：​​厚生労働省jobtagITコンサルタント・​​厚生労働省jobtagシステムエンジニア）
必要な学歴や資格	不問・実績重視
仕事内容	コンピュータを動かすためのシステム設計を行う

ITエンジニアは、20種類ほどの職種がありますが、大きく分けると、システム系、Web系、インフラ系などシステムを作る技術職と、上流工程を担当する仕事があります。

マイナビ転職によると、年収が高いのは、このITコンサルタントやPMなどで、ITエンジニアのキャリアパスとなる職業と言えます。

ITエンジニアとして経験を積んで、ITコンサルタントやPMを目指していくのが良いでしょう。

データサイエンティスト

平均年収	531万円 （参考：厚生労働省jobtagデータサイエンティスト）
必要な学歴や資格	統計学、数学、情報工学などを専攻
仕事内容	統計学などを用いて、ビッグデータを分析し、ビジネス上の意思決定をサポートする

データサイエンティストには、ITエンジニアスキル以外に、統計学や数学の知識、ロジカルシンキングやプレゼンなどのビジネススキルが必要です。

データベースエンジニアとして経験を積んで、データサイエンティストに転職するのが一般的とされています。

ビジネススキルやデータサイエンスの知識を、独学などで補強していく必要があるでしょう。

マイナビ転職エンジニア求人サーチによれば、専門性の高さと需要の高い業界であることから、大手企業や外資系企業では年収1000万円を超える求人も存在するとのこと。

Webマーケティング

平均年収	620万円 （参考：厚生労働省jobtagWebマーケティング）
必要な学歴や資格	不問
仕事内容	Web上でサービスや商品の売上向上に貢献できるように、広告宣伝や市場調査などの活動を担当する

マイナビ転職によると、Webマーケティングで年収1000万円を見込めるのは、大手広告代理店、ベンチャー企業、外資系企業です。

Webマーケターになるには、Webマーケティング部門のある企業に入社をするのが一般的です。

しかし市場が急成長していて、人材不足であることから、ITエンジニアから転職を中心とした中途採用者も多く、新しくチャレンジしやすい職業と言えます。

リモートワークで行えるので副業としても人気の高く、フリーランスとして活躍する人も多い職業です。

アフィリエイト

平均年収	不明（スキル次第）
必要な学歴や資格	不問
仕事内容	アフィリエイトを利用して報酬を得る

アフィリエイトマーケティング協会によれば、月間収入が100万円以上を超えるアフィリエイターは全体の6.5%となっています。

しかし、月間収入が1万円未満という人は66％も占めており、アフィリエイターは収入の差が非常に激しい職業です。

アフィリエイトのみでどうにか生計を立てられると仮定される月収20万円以上という人も14.5％と少ないのが現状です。

アフィリエイトは初期費用が安く、誰でも始めやすいメリットはありますが、セールスライティングの技術やSEOの知識が必要になります。

年収1000万を稼いでいる人も現実にいるので、まずは副業から始めてみるのが良いでしょう。

その他の仕事

動画クリエイター

平均年収	584万円 （参考：厚生労働省jobtag動画制作）
必要な学歴や資格	映像系を専攻するか、独学で動画制作経験を積む
仕事内容	テレビ番組・Webコンテンツ、テレビCM・Webコマーシャル、PR動画・ゲーム・アニメーションなど 映像作品全般の制作に関わる仕事

動画広告市場などの急成長を含めて、映像業界全体は急速に拡大しており、動画クリエイターのニーズは高まっています。

映像クリエイターは、映像系の専門学校や大学から映像制作会社やテレビ局、広告代理店などに就職するのが一般的です。

しかし、最近はYouTubeやTikTokの流行もあり、独学で動画コンテンツを制作して技術を身につけている人も多数います。

技術重視の職業で、業務委託案件が多いので、フリーランスとしても活躍しやすい職業と言えるでしょう。

年収1000万円を得るには、大手企業でディレクターなど役職に就くか、フリーランスで、1本あたり10万円単位の仕事を受注すれば実現は可能です。

施工管理

平均年収	土木施工管理技術者：566万円 建築施工管理技術者：586万円 （参考：厚生労働省jobtag土木施工管理技術者・厚生労働省jobtag建築施工管理技術者）
必要な学歴や資格	高校や大学で土木工学や建設工学を専攻
仕事内容	建設工事の現場監督として、工事が効率的で安全に行われるように工事全体の管理をする

国税庁の調査によれば、建設業界全体の平均年収は509万となっており、給与が高い業界というわけではありません。

建設業界は企業によって、年収に大きなばらつきがあるのが特徴です。

従業員1000人以上の企業の平均年収は717万円となっており、大手企業は年収が高いと言えます。

大規模案件を扱う、大手ゼネコンやプラントの施工管理であれば、年収1000万円以上は十分に見込めるでしょう。

また、建設業で平均年収1000万円以上の人の平均年齢は54歳、平均勤続年数は24.2年となっています。

一つの会社で着実に経験を積んでキャリアアップを目指すのが有利であると言えるでしょう。

大学教授

平均年収	1100万円 （参考：賃金構造基本統計調査）
必要な学歴や資格	博士号を取得
仕事内容	研究活動と学生への教育を行う

大学教員の求人は、助手や助教授の募集が一般的です。

助手・助教からスタートして、講師→准教授→教授の順に、昇進をしていかなくてはなりません。

地道に研究を続けて優れた成果を出すことで、研究室を主宰する教授の推薦を受けられ、昇格できるという仕組みです。

賃金構造基本統計調査によれば、大学講師の平均年収は718万円、大学准教授は872万円となっており、給与水準の高い職業であることがわかります。

スポーツ選手

平均年収	データなし
必要な学歴や資格	実績を上げてスポーツチームに所属する プロテストなど資格が必要な競技もある
仕事内容	スポーツをすること自体で収入を得ること

日本プロ野球選手会年度別平均年棒比較によれば、プロ野球選手の平均年俸は4312万円です。

スポーツ選手には、年俸以外にもスポンサー収入もあり、活躍と知名度によって億単位を稼ぐ選手も珍しくありません。

メジャーリーガーや、プロテニスプレーヤーなど、海外で活躍する選手の年収は何十億にも上ります。

プロスポーツ選手は、子供の頃から練習を重ね、ジュニア選手として活躍してプロ選手になる人がほとんどです。

漁師

平均年収	沿岸漁業の漁師：344万円 遠洋漁業の漁師：600万〜800万円 （参考：厚生労働省jobtag沿岸漁業従事者・ファイナンスフィールド）
必要な学歴や資格	小型船舶操縦士・海上特殊無線技士免許を取得 漁業協同組合に所属し、漁業権免許を取得
仕事内容	川や海に出て漁をし、魚や貝類を獲る

水産庁の資料によると、漁師において、沿岸漁業に従事する割合が8割となっています。

漁師で高収入を得るためには、自分自身で船を持ち乗組員を雇う自営業か、遠洋漁業の漁師になる必要があるでしょう。

遠洋漁業は、排他的経済水域を飛び越えて太平洋やインド洋、大西洋などで行われる漁業で、マグロやカツオなど大型魚を漁獲します。

数ヶ月、場合によっては年単位で拘束されることになる特殊な労働環境で、体力的にも厳しい職業です。

せどり

平均年収	データなし
必要な学歴や資格	古物商が必要な場合がある
仕事内容	仕入れた商品を仕入れ額よりも高い値段で販売し、その差額を利益とする

仕入れ値より高く販売することで収益を得るせどりですが、規模の違い、副業としている人、専業としている人などによって収入は大きく変わるでしょう。

平均収入に関するデータも上がっておらず、実態が掴みづらい職業です。

しかし、有名YouTubeチャンネルでおすすめするほど、稼げる可能性があり、せどりの認知度も高まっています。

誰でも少額から始められるので、まずは副業として行うのが良いでしょう。

デメリットは、先行投資型なので資金が必要であること、在庫を保管するスペースが必要で、在庫を抱える可能性があることです。

また、「せどりで稼げます」というような高額なネット商材が多く出回っているので注意が必要でしょう。

今からでも目指せる！年収1000万おすすめ職業4選

年収1000万円が見込める職業は、学歴が必要なものが多いのも事実ですが、キャリアチェンジで目指すことができる職業も存在します。

学歴不問で、年収1000万円のスタートラインに立ちやすいとされる職業を集めました。

スキル重視のITエンジニア

経済産業省の資料によれば、IT業界はニーズが高い業界であると同時に人手が慢性的に不足しています。

そのため就職や転職の入口が広く、未経験でもチャレンジがしやすい職業と言えます。

学歴が問われることが少なく、実績とスキル重視の職業であるため、スキルを身につけ実績を積むことがシンプルに収入につながります。

上流工程を担当できるITエンジニアを目指してキャリアを積んでいくことで、年収1000万円に確実に近づいていけるでしょう。

公官庁のITシステムに関わる業務を行う企業や、自社開発をする企業は、高いスキルが求められるので、給与も高い傾向にあります。

ITエンジニアに興味がある方は「レバテックキャリア」に登録し、コンサルタントに相談してみるといいでしょう。

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未経験から転職しやすい成果報酬型の営業職

不動産や保険の営業は未経験可の求人も比較的多く、キャリアチェンジしやすい職業と言えます。

年収1000万円を目指すためには、フルコミッションかインセンティブの割合が大きい企業である必要があります。

成果を上げれば上げるだけ給与に反映されるため、20代・30代の若い年代でも年収1000万円が見込める職業です。

平均年収が高い業界であること、1件あたりの単価が高額であることも、収入を底上げしてくれる大きな要因となっています。

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弁理士・公認会計士・宅地建物取引士など国家資格の専門職

資格を持つ人だけが業務を行える、独占業務のある国家資格は、専門性が高く年収も高い傾向にあります。

資格があれば独立することもできるので、年収1000万円は十分可能です。

高校・大学から専攻して取得しなければいけない資格も多いですが、弁理士・公認会計士・宅地建物取引士など学歴不問で受験できる資格もあります。

合格率が低く、合格までに数年を要しますが、資格を取得することで道は大きく開かれるでしょう。

Webマーケティング・アフィリエイト

インターネット広告市場は急成長しており、Webマーケティングは非常に需要が高まっていて、また、人手が不足している職業です。

ITエンジニアとして経験を積んで転職する人も多いですが、未経験からでも比較的転職しやすくなっています。

1人で業務を完結できる職種で、継続案件が多いため、実務経験を積んで独立する人が多く、独立することでより高い年収が目指せるでしょう。

実績主義で、成果を上げれば仕事獲得と収入アップにそのままつながるので、年収1000万円も十分見込める職業です。

マーケティングのスキルを駆使して、自分でメディアを運営して、収益を得る方法も有効な手段と言えます。

年収1000万を稼ぐために今からできること4選

今から年収1000万円を稼ぐなら、以下の行動は欠かせない。

収入を時給・日給換算して現状を知る

年収1000万円を稼ぐためには、ひと月でどのくらい、日給でどのくらい、時給どのくらいの仕事をする必要があるのでしょうか？

年収1000万円÷12ヶ月÷20日÷8時間＝月給83万円、日給41000円、時給5200円 ※条件：労働基準法に基づく1週間の所定労働時間8時間/1日、40時間/週、労働日数20日/月で計算

例えば同じ年収1000万円でも、残業時間が多く1日平均10時間労働しているという場合は、時給は4100円ということになります。

過剰な労働時間で収入が増えるのは、健全とは言えずおすすめできません。

あなたの現在の時給から時給5200円までの差を埋めるために、何をすべきかを考えましょう。

月給80万円ほどの仕事には、どのようなスキルが求められ、どんな仕事内容なのかを知り、今の自分には何が足りないかを分析することが大切です。

給与平均が高い業界・ニーズのある業界を狙う

国税庁民間給与実態統計調査によれば、平均給与が高い業界トップ3は以下のとおり。

逆に平均給与が低い業界は、「宿泊業・飲食サービス業」の251万円、「農林水産・鉱業」の300万円、「サービス業」の353万円です。

業界の違いだけで2倍近くの収入差が生まれていることになります。

就職や転職でまず平均年収の高い業界を狙うことも有益です。

年収1000万円のゴールに近づくために、スタートの給与水準が高いこと、昇給の見込みが高いことは、実現の可能性をより高めてくれると言えるでしょう。

専門性の高いスキルを身につける

難関資格が必要な士業や、高度な専門的スキルを持つ技術職は、年収が高い傾向にあります。

専門性が高ければ高いほど希少性も高くなるからです。

独立開業ができる可能性も高く、年収アップが大きく見込めるでしょう。

しかし資格取得やスキル習得は、一朝一夕でできることではありません。

長い年月をかけて地道に努力を続けていく必要があります。

目標となる職業や年収の見込みがはっきりしていて、何をすべきかは明確なので、目標に向かって着実に進めていけると良いでしょう。

会社員ではなく、フリーランス・起業を目指す

ランサーズの「新・フリーランス実態調査 2021-2022年版」によれば、フリーランス人口は2015年から68.3％（640万人）、経済規模は62.7％（9.2兆円）増加しており、需要も供給も急速に高まっていると言えるでしょう。

またフリーランスで年収1000万円以上ある人は全体の8.8％となっています。

会社員で年収1000万円以上ある人は4.6％なので、フリーランスの方が稼いでいる人の割合が高いということです。

フリーランスや起業は、退職金などの福利厚生がなくなるデメリットもありますが、成果が即収入につながるので、大きく収入アップが見込めます。

会社員に捉われずに、年収1000万円の道を模索していくことも有効な手段です。

まとめ｜年収1000万の職業は多様に存在するのでまずは転職のプロに相談してみよう

年収1000万円稼げる職業はたくさんあり、なかに学歴が必要ないもの、未経験で転職できるものもあるので、これからのキャリアチェンジも十分可能です。

ただし、行動を起こさなければ確実に年収1000万円は稼げません。

自分の適性に合う職業、収入が見込める職業で、地道に実績を積んでスキルを磨いていくことが、どの職業でも必須です。

最低限、自分のキャリアプランを設計するために転職エージェントを利用しましょう。

プロのコンサルタントなら、どのようなルートで進めばいいか、最短距離を把握しているためです。

まずは丁寧なヒアリングに定評のある「マイナビエージェント」に相談し、自分の市場価値を教えてもらいましょう。

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年収1000万稼げる職種についてよくあるQ&A

女性でも年収1000万円稼げる仕事はありますか？

女性なら、外資系企業やフリーランスで働ける仕事がおすすめです。

企業は在籍年数に応じて評価される場合も多いため、出産や育児でハンデが多い女性は出世がしにくいのです。

外資系なら金融・証券に関する仕事がおすすめ。

金融に特化した転職エージェント「コトラ」に相談してみると、ヒントが得られるはずです。

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高卒でも年収1000万円稼げますか？

努力をすれば稼げる可能性は大いにあります。

たとえば営業なら、学歴よりも成約数がものを言うでしょう。

平均年収が高い不動産や保険の営業でバリバリ稼げば、年収1000万円は夢ではありません。

以下から、ピンとくる業界に合ったサービスを利用してみましょう。

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