理学療法士は異業種・一般企業に転職できる？できるなら就職先はどこ？
理学療法士を辞めたいけど一般職（異業種）に転職するのはアリ？
理学療法士が一般企業に転職するメリット・デメリットを知りたい
この記事に辿り着いたあなたは、理学療法士として働いてきたものの、もう辛いから一般企業に転職したいと考えているのではないでしょうか。
結論、理学療法士から一般企業への転職は可能で、むしろ転職することをおすすめします。
筆者は回復期病院で人事をしていましたが、理学療法士の仕事が辛くて、一般企業への異業種転職を考える人は多かったです。
理学療法士は基本的に需要は減らない職種なので、もし仮に辞めたとしてもすぐに復職できることが多いでしょう。
また、一般企業に転職してから理学療法士に出戻りするケースも多々あります。
そのため、一度「マイナビエージェント」のような一般企業への転職に強い転職エージェントを利用して転職することをおすすめします。
理学療法士としてつらいまま働き続けるぐらいなら、早く一般企業に転職して解放されましょう。
1. 理学療法士(PT)から一般企業には転職できる！異業種転職で知っておきたい3つの注意点
理学療法士が一般企業に転職することは可能ですし、人事としてはむしろおすすめです（おすすめの理由は次章で解説します）。
しかし、PTが一般職になる前に知っておいてほしい注意点が3つあるので、ご紹介します。
一般企業へ転職する際の参考として、ぜひ知っておきましょう。
1-1. 社会人1年目と同じスタートライン
理学療法士が一般企業に転職する前に知っておいてほしいことの1つ目は、社会人1年目とスタートラインが同じということです。
なぜなら、PTはリハビリしかできず、下記といった一般職がするような業務経験がないから。
- 名刺交換
- 電話対応
- 書類作成
- 敬語の使い方
- メール返信の仕方
上記のような業務をPTはあまりしないので、一般ビジネススキルがないですよね。
そのため、一般職としては1年目の新人と同じような業務から始めることになります。
PTとして数十年勤務していたとしても、一般ビジネススキルがないことは自覚しておくべきでしょう。
1-2. ノルマに追われることがある
理学療法士が一般企業に転職する前に知っておいてほしいことの2つ目は、「ノルマに追われることがある」です。
PTは、決められたリハビリをすれば、ノルマに追われることはないですよね。
カンファや委員会があったとしても、事前に予定が決められているので、時間に追われることはないでしょう。
一般企業には、常にノルマに追われる職種があります。
PTのようにスケジュール管理ができないですし、ノルマは想像以上のストレスなのでご注意ください。
もちろん、ノルマのない職種・企業もあるので、ノルマに追われたくないけど一般企業には転職したいという人は「マイナビエージェント」で相談しましょう。
担当者にノルマのない企業に転職したい旨を伝えることで、ノルマ制度がなくてあなたに合うような求人をいくつか紹介してくれます。
サポート力が抜群の転職エージェントなので、一般企業へ転職する際にはまず初めに登録しておきたいサービスなのです。
1-3. PT資格を活かせる一般職は少ない
理学療法士が一般企業に転職する前に知っておいてほしいことの3つ目は、PT資格を活かせる一般職は少ないことです。
PTを辞めて一般職になるなら、
- 福祉用具企業
- 介護系施設長
- ヘルスケア系企業
- トレーナー
- 医療系人材紹介
などがありますが、これらしかありません。
PT資格を活かせる一般企業で働きたいと考えているなら、かなり選択肢は少ないため注意しましょう。
もちろん、資格を活かしたいと考えていない人は、全く関係のない職種への転職も可能です。
ただし、完全未経験からスタートする場合は、今よりも年収など下がる可能性があるので、その点は注意しておきましょう。
比較的年収アップを実現させやすい「マイナビエージェント」経由で転職すれば、あなたに合った条件の企業に転職しやすくなるはずです。
サポート力が抜群なので、初めて転職するという人でも安心して利用できるのです。
2. 理学療法士(PT)から一般企業に転職する3つのメリット
この章では、理学療法士が一般企業に転職することで得られるメリット3つを解説します。
具体的にPTが一般職に転職することで、どんな変化があるのかご確認ください。
2-1. 職種の選択肢が広がる
理学療法士が一般企業に転職することで得られるメリットの1つ目は、職種の選択肢が広がることです。
理学療法士だと、職種や業務内容はある程度絞られてしまいますよね。
その点、一般企業ならばPTの仕事に縛られないので、自分がやりたいことに取り組める可能性が高まるでしょう。
また、副業解禁の影響で多様なキャリアを持つ人を受け入れる風潮になっている点も、理学療法士が一般企業に転職するうえで背中を押しているといえます。
一般企業に転職したいなら「マイナビエージェント」に登録して、担当者との面談であなたに合った職種の求人を紹介してもらいましょう。
担当者はあなたの内定が出るまでとことんサポートしてくれるので、転職に失敗したくない人は登録しておくことをおすすめします。
2-2. ワークライフバランスが保ちやすくなる
理学療法士が一般企業に転職することで得られるメリットの2つ目は、ワークライフバランスが保ちやすくなることです。
PTなどのリハビリ職は、お世辞にも休みやすい職種とは言えません。
その点、一般企業ならば「定時退社」「土日祝は完全休み」「フレックスタイム制」などで選べるので、ある程度の融通が利くでしょう。
子育てなどの、どうにもならない事情は、一般企業に転職することで改善できる可能性があります。
ワークライフバランスを取りたいなら「マイナビエージェント」に登録して、あなたの希望条件を担当者にしっかり伝えることをおすすめします。
希望条件以上の求人に出会える可能性もあるので、少し高めの希望条件を出してあげると良いかもしれませんよ。
2-3. PTに出戻りしても人材価値が高くなる
理学療法士が一般企業に転職することで得られるメリットの3つ目は、PTに出戻りすることになっても人材価値が高くなることです。
なぜなら、一般企業で働いた経験がある理学療法士は希少であり、病院や施設にとっては使える人材だから。
理学療法士が嫌になって、一般企業に転職したとします。
その結果、「やっぱりPTがいい！」と思って一般企業から出戻りすることになっても、あっさり受け入れられる可能性が高いということです。
筆者が人事をしていた時も、出戻りのリハビリ職は優秀な人が多かったので、好条件を提示していました。
出戻りPTが強い理由の詳細は、下記の記事でまとめているので併せて参考にしてみてください。
3. 理学療法士(PT)から一般企業に転職する3つのデメリット
前章では、理学療法士が一般企業に転職するメリットを解説しました。
この章では、理学療法士が一般企業に転職することのデメリットを3つご紹介します。
何事にもデメリットはつきものなので、紹介する3つのデメリットを知って、許容できるかどうか判断してみてください。
3-1. PT資格を活かせる職種があるとは限らない
すでにお伝えした通り、理学療法士の資格を活かせる一般企業は少ないです。
PTを辞めて一般職に転職するなら、下記のような職種などがありますが、これらしかないとも言えます。
- 福祉用具企業
- 介護系施設長
- ヘルスケア系企業
- トレーナー
- 医療系人材紹介
実際に、リハビリ職の将来性を憂いて、一般企業に転職する人もちらほら増えています。
PT資格を活かせる一般企業に転職できるとは限らないので、資格が無駄になる可能性は頭に入れておきましょう。
もちろん、資格を活かせない職種から理学療法士に出戻りする人も中に入るので、長期的には無駄にならない可能性もあります。
3-2. はじめのうちは苦労する
理学療法士が一般企業に転職することのデメリットの2つ目は、はじめのうちは苦労することです。
なぜなら、理学療法士は一般職ビジネスマナーなどの知識がないから。
- メールの返信
- 電話対応
- 名刺交換
- 書類作成
などの、基本中の基本から学びなおす必要があります。
それらに加えて、入社した企業の業務をこなさなければならないので、はじめのうちは社会人1年目と同様に苦労するでしょう。
理学療法士をして得た知見が活かせる職種なら、ある程度は緩和されるはずです。
3-3. 給料が増えるとは限らない
理学療法士が一般企業に転職することのデメリットの3つ目は、給料が増えるとは限らないことです。
理学療法士（リハビリ職）の給料は安いので、一般企業に転職すれば年収が上がると思われがちですが、現実は甘くありません。
PT資格を活かせる一般企業ならともかく、資格を活かせない企業に転職するなら、ただの中途採用者と同じだからです。
理学療法士の経験しかないと、0から教えなくてはならないので、一般企業にとっては扱いにくいというのも実情ですね。
とはいっても、まずは内定をとることが優先です。
転職に失敗しないためのコツは、下記の記事でまとめているので併せて参考にしてみてください。
4. 理学療法士(PT)から一般企業に転職することが向いている人の3つの特徴
この章では、どんな人が、理学療法士ではなく一般企業に向いているのかご紹介します。
人事視点で、3つまとめました。
自分は一般企業に向いているのだろうか？と心配している人は、ぜひ参考にしてみてください。
4-1. どんどん出世したい人
仕事を頑張って、どんどん出世したい人は理学療法士より一般企業に向いています。
なぜなら、理学療法士の収入は診療報酬制度によって低く設定されているから。
国が決めている以上、どうしようもありません。
しかも、理学療法士は年功序列なので、昇給昇進もほとんどないです。
一般企業に転職すれば出世できるとは限りませんが、PTよりは昇給昇進できる可能性が高いのは確かでしょう。
稼ぐためにはとにかく頑張れる！という方は、副業もおすすめです。
なぜなら、副業は頑張りがそのまま報酬に反映されるから。
報酬の限度額も青天井なので、副業で月100万円以上稼ぐことも可能です。
理学療法士に向いている副業は、下記の記事でまとめているので、併せて参考にしてみてください。
4-2. 給料に不満がある人
理学療法士の給料に不満がある人は、一般企業の方が向いています。
理由は上でお伝えした通り、PTよりは昇給昇進できる可能性が高いからです。
PTの給料は診療報酬で決められているので、下がることはあっても上がることはありません。
新卒と変わらない安い給料をもらい続けられればいいならともかく、そうでないなら一般企業に転職する選択肢をもつことをおすすめします。
リハビリ職の給料は、「上がらない」というか「上げられない」のが実情ですね。
4-3. サービス業が苦手な人
リハビリは嫌じゃないけど、患者さんと話すのが辛いという理学療法士は、一般企業（非サービス業）の方が向いているでしょう。
なぜなら、根本的にサービス業が向いていない可能性があるから。
PTはサービス業の一面があるので、患者さんと笑顔で接し、２０分以上会話し続ける必要がありますよね。
リハビリは大変じゃないけど、患者との会話が苦痛なら、コミュニケーションが苦手なのかもしれません。
苦手なことを続けると、気づかぬうちにストレスが溜まって病気になりかねないので、非サービス業の一般職になったほうがよいでしょう。
筆者が人事をしていた時に退職したPTは、「患者と話したくない」という理由でした…
理学療法士を辞めるタイミングは下記の記事で詳しく解説しているので、併せて参考にしてみてください。
5. 理学療法士を1年目や2年目でやめたい…転職してもいいの？
理学療法士を転職するといっても、年次によってどうしていいのかわからないと思います。
特に、1年目や2年目にとっては。
結論、理学療法士を転職するなら、1年目や2年目の方が有利なことも多いです。
なぜなら、若い理学療法士が不足しているから。
若い理学療法士は、それだけで需要があるんです。
だから、1年目だからとか、2年目だからとかで躊躇しなくていいんです。
むしろ、先に動いた方が給料が増えやすいですし、人間関係のストレスからも解放されますよ。
1年目～3年目の方でやめてもしてもいいのか悩んでいる方は下記も参考にどうぞ。
6. 理学療法士（PT）から一般企業に転職する前に！PTを続ける利点は「将来性」
この章では、一般企業にはない理学療法士を続けることの利点をご紹介します。
PTを続ける最大の利点は、「将来性がある」ことです。
根拠は、以下の内閣府資料をみればわかります。
高齢者「数」のピークは２０１６年前後ですが、総人口に対する高齢者「率」は、少子化の影響で2065年まで上がることがわかっています。
つまり、高齢者のリハビリ需要は尽きないどころか、これからも上がるということです。
しかし、高齢者「数」は減るという事実には注意しましょう。
なぜなら、必要とされないPTが出てくる可能性があるためです。
高齢者数がだんだん減っていくことに対し、理学療法士の数は毎年１万人以上増えています。
高齢者率が上昇するといっても、一部のPTしか担当できなくなるというわけです。
つまり、「理学療法士には将来性があるが、求められないPTも出てくる」といえます。
すべての理学療法士に将来性があるわけではないので、「PT＝安定」とは考えないようにしましょう。
将来も求められる理学療法士になる方法は、理学療法士は年収低いという現実！負け組ではない理由を人事が解説でまとめています。
今のうちから対策しておくことがおすすめです。
まとめ｜理学療法士（PT）から異業種へ！一般企業に転職するメリットは大きい
理学療法士が一般企業に転職することは可能であり、むしろおすすめです。
一般職になって向いていなければ、「人材価値が高いPT」として出戻りできるので、挑戦する価値はあるでしょう。
最後に、本記事の内容をまとめます。
PTが一般職になる前に知っておいてほしい注意点は以下の３つです。
理学療法士が一般企業に転職することで得られるメリットと、デメリットは以下の通り。
理学療法士より一般企業が向いている人の特徴は、以下の３つでした。
回復期病院の元人事としては、現状に不満があったり、将来が不安なら転職をおすすめします。
なぜなら、転職することで人材価値が上がり、将来の選択肢も増えるからです。
また、理学療法士は失敗しても出戻りしやすいので、低リスクで挑戦できます。
